皆様、今回は衝撃的な話をします。私も、この結果に驚きました。
週刊SPA!が全国の40～50代会社員3000人アンケートを実施しました。そのアンケートの中の「定年まで働くのは難しくなったと感じる？」という質問に対する回答で、「はい」と回答した方が70％近くありました。
残念ながら、多くの50代の方々が、定年まで働けないと感じているようですね。
今回、暗い話で申し訳ございませんが、事実ですので、受け止めて、今後どう対応するかについて考えたいと思います。
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回答した理由
回答理由を問う質問をいたところ、下記のような結果になりました。
| 業績の悪化 | 54.3% |
| 年功序列の廃止（ジョブ型雇用の推進） | 25.1% |
| 管理職の削減 | 17.3% |
| リストラの増加 | 15.1% |
| 早期退職者募集 | 14.7% |
背景
上記のような結果になった背景を考えてみました。
コロナ禍での収益の悪化と中国製品の席巻
サービス業の一部でコロナの影響を受け、収益悪化となっております。
また、多くの製品分野で中国製品が席巻しており、高コストの人材を抱えるメーカは、収益が悪化している状況です。
これらの状況を敏感に反応していると思います。
ジョブ型雇用の増大
最近、日立製作所、資生堂、富士通、KDDI、パナソニックがジョブ型型雇用を採用すると発表しており、大企業だけでなく、中小企業までジョブ型雇用は広まると思われています。
このJOB型雇用は、勤務年数に関わらず、職務を限定し、その職務（ノルマ）の達成度で人事評価を決定する制度であり、中高年の給与減はもとより、リストラも視野に入れた制度と思われます。
したがって、ジョブ型雇用が2番目の理由に挙げていると思います。
リモートワークの定借
リモートワークが定着し、会社で部下の育成や管理をする管理職は少なくて済むことが明らかになりました。すなわち、多くの企業で、ジョブ型雇用と相まって、コストの高い管理職の削減を検討していると思います。
こういった背景で、3番目の理由に挙げていると思います。
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対処について
ここで、対処方法を考えたいと思います。
徹底的に会社に居座る
50代での再就職は、非常に厳しいものがあります。再就職に自信のない方は、いくら給与が減少しても、徹底的に会社に居座ることをお勧めします。
結構、精神的にきついと思いますが、家族のため、自分のために生き残りを探っていただければと思います。この修羅場を乗り越えれば、65歳まで働く権利を持ちますので、この権利をめざして耐えに耐えて頂ければと思います。
そのためには、日頃から、上司の方とのコミュニケーションを大事にしていただければと思います。上司の性格にもよると思いますが、それなりに相談の乗ってもらえると思います。
思い切って会社を退職する
割増の退職金を頂いて、思い切って退職し、新しい道を切り開くのも１つの方法と思います。そのためには、以下の確認を在職中に行って頂ければと思います。
再就職先を見つけるには、やはり1年、最悪2年かかります。私も経験しましたが、本当に、再就職は厳しいです。そこで、最低でも2年間の生活費の金融資産があるかをチェエクするべきと思います。
正社員での就職は、ほぼ無理で、非正規の契約社員になると思います。しかし、それさえも無理の可能性が高いです。現在、私がそういう状況です。したがって、いままでの職種とは異なるアルバイトで生活費を稼ぐことの覚悟が必要です。
生活費の削減は必要になります。どこに削減効果があるかを見直し、目標を定めるといいと思います。目標値があると、削減に一歩近づくと思います。
家族の理顔は重要です。家族に、退職の話をして、理解を得るようにするべきと思います。
退職前に、社内の方々、先輩の方々、退職した方々との人的ネットワークを構築しては、いかがでしょうか？実は、私は、人的ネットワークづくりに失敗し、現在、なかなか情報が得られない状況です。是非、皆様は、私のようにならないようにお願いします。
悔いを残さないことは、簡単そうで難しいです。私は悔いが残りました。しかし、退職して悔いがあると、なかなか前にすすめません。「悔いを残さい」ことを心に誓って頂ければと思います。
以上つ６の条件を、達成しない場合は、退職をできるだけ避けた方がいいと思います。
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まとめ
・業績の悪化 54.3％
・年功序列の廃止（ジョブ型雇用の推進） 25.1％
・管理職の削減 17.3％
会社に徹底的に居座る
・上司とのコミュニケーションを大事にする
思い切って会社を退職する場合は、以下の点を事前に考慮する必要がある。
・退職しても金銭的に問題ないか？
・最悪、アルバイトで働くことも覚悟する。
・生活費を徹底的に見直す
・家族の理解
・人的ネットワークを作る
・退職に悔いを残さない
以上５つの条件を、達成しない場合は、退職をできるだけ避けるべき。
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